すでにご存じの方も多いと思いますが、ヨガアライアンスの制度が２０２７年から変わります。
２０１９年に基準が変わりましたが、これはある意味、小手先の変革でした。
今回はかなり抜本的、根本的な変革になりそうです。
すでにRYTやE-RYTを持っている方、養成講座を開催している方、これからスクールを始めたい方・・
それぞれ気になるところは違うと思いますが、結局、知りたいのは
「で、私は何をすればいいの？」
だと思います。
私もそこが知りたかったので、公式の案内を読み、分からないところはヨガアライアンスに直接問い合わせました。
今回は、その回答も含めて整理して、私の知っている範囲をシェアします。
※今回の情報は、2026年10月23日時点の情報です。詳細がまだ正式発表されてないこともありますし、多少の変更もあるかもしれませんので、気になった箇所はご自身で確認するか、私まで質問をください。
こちらでも簡単に解説しています！
まず、先にお伝えすると、200時間や300時間の養成講座がなくなるわけではありません。すでに取得した資格も、最初から取り直すという話ではありません。
ただし、既存の指導者やスクールも、新制度への移行手続きが必要です。年会費を払っていれば、そのまま何もしなくていい、ということではないようです。
今回の変更は何のため？
今回の大きな変更は、「登録する制度」から「ヨガアライアンス自身も評価する制度」への移行です。
これまでは、認定スクールの養成講座を修了し、必要な条件を満たして、ヨガアライアンスに登録する仕組みでした。（知ってました？？）
今後は、それに加えて、ヨガアライアンス自身がオンライン試験などを通じて、倫理や安全、指導者としての基本的な知識を確認します。
ヨガアライアンスとしては、資格の意味を、生徒やスタジオ、指導者を採用する側に、もっと分かりやすく伝えたいのでしょう。
「この資格を持っている人は、何を学び、何を確認されているのか」
そこを明確にして、資格への信頼を高めたい、ということだと私は理解しています。
資格制度の専門機関の基準を参考にし、将来的には外部認定の取得も目指すとのこと。ただし、すでに外部認定を取得したわけでも、国家資格になるわけでもありません。
いつから変わる？
新制度の開始予定日は2027年1月となっています。これは１月１日という意味でなく、多分１月の下旬頃になると思います。
そして、既存の指導者・スクールは、2027年12月31日までに移行手続きを行う必要があります。
その後、2028年からは専門分野の見直しについて会員やスクールが意見を出せる仕組みが始まり、2030年の再認定サイクルからは新しい継続教育の条件が適用される、という流れです。
既存登録者への料金の移行措置は、2029年までとされています。
一度に全部変えるというより、2027年から段階的に進めていく計画です。
200時間・300時間の養成講座はなくなりません
ここは誤解しやすいところです。
RYT200やRYT500という資格の「名前」は整理されますが、200時間や500時間という教育の条件がなくなるわけではありません。
スクールについても、ヨガアライアンスからは、
「既存のヨガ指導者養成の教育基準は変更しない」
という回答がありました。
つまり、今あるカリキュラムを、新制度になるからという理由だけで全部作り直す話ではありません。
これまで学んだことや、修了した養成講座が無意味になるわけでもありません。その点は、まずは安心。
RYT・E-RYTはどう変わる？
ここは大きな変化です。
指導者の資格名は、基本的に「RYT」と「E-RYT」の二つに整理されます。
現在のRYT200・RYT500はRYTへ、
E-RYT200・E-RYT500はE-RYTへ、という整理です。
ただし、200時間学んだ人と500時間学んだ人の違いが、見えなくなるわけではありません。
公開プロフィールでは、養成課程の修了時間や指導経験、その他の学習歴などを表示する方針です。
資格名だけで区別するのではなく、その人が何を学び、どんな経験をしてきたのかを、詳しく見せる方向に変わります。
E-RYTをこれから取る人は、条件が変わります
ここは少しややこしいです。
従来のE-RYT200は、200時間の養成課程を修了した後、2年以上、1,000時間以上の指導経験を積むことで申請できました。
追加の300時間を受けていなくても、指導経験によってE-RYT２００を取得できたわけです。
新制度で新たにE-RYTを申請する場合は、合計500時間の養成課程修了が必要になります。
さらに、評価試験・倫理誓約・CPR等への対応が必要のようですが、指導経験やメンターシップの具体的な条件は、まだ全体が公表されていません。
今後E-RYTになるためには
現時点の情報を整理すると、
① 合計500時間のヨガ指導者養成課程を修了する
200時間修了者であれば、承認された300時間の上級養成課程を追加する経路が基本になります。単にワークショップなどを合計して500時間にすればよい、という意味ではありません。多分これは従前とおりです。
② ヨガアライアンスの評価試験に合格する
指導者向けのオンライン試験は40問、合格基準75％、受験機会は2回。
倫理、安全、指導法などに加え、E-RYTでは指導者を育成する立場に関する内容も扱う、ということです。
③ 倫理への誓約と、有効なCPR等の提示を行う
倫理・説明責任に関する誓約と、CPR、BLSまたは同等資格の提示が案内されています。
CPRというのは、心肺蘇生法のこと。日本では消防署などに行って講習を受ける必要がありますが、日本で認められる講習などの詳細はまだ不明です。
④ 指導経験・メンターシップの条件を満たす
ここが、まだ全く分からない部分です。
公式の移行案内には、RYT500保有者がE-RYTを目指す際に、メンターシップ時間を提示する旨の説明がありますが、必要時間数、誰から受けるのか、何を行うのか、どう証明するのかについては、今回確認できた情報では確定できません。
現行のE-RYT500の「指導経験2,000時間・4年以上」という条件がどうなるのかも不明です。
E-RYT200の人はE-RYTへ
一方、すでにE-RYT200を持っている人は、追加300時間を必須とせず、E-RYTを維持できると説明されています。
正直、私はここで少し「ん？」となりました。
現状E-RYT200の人とE-RYT500の人が同じE-RYTと並列になる可能性があります。
ただ、これまでの条件を満たして資格を取得した人の実績を尊重する、という判断なんだろうな、、って感じです。
きっとアメリカにはE-RYT200のままの実力のあるヨガティーチャーがたくさんいて、そういう人を救済するための措置だと思います。
ってことは、現在RYT200で、E-RYT200の指導経験の条件を満たしている方は、「年内に申請して、E-RYT200になっておけば、新制度に変更した際に、E-RYTになれるってことです。
公式メールの表現は、制度変更前にE-RYTを「保有している人」です。
申請日で判断するのか、承認まで必要なのかは確認が必要ですが、その辺の微妙な時期にするのであれば、できるだけ早めにしておけばいいと思います。
すでにRYT・E-RYTを持っている人は何をする？
2027年12月31日までに、次のことをする必要があります。
・オンライン試験を受ける
・倫理と説明責任について誓約する
・有効なCPR資格等を提示する
「んんん・・・試験って何？」となる方もいると思います。
これは、ヨガアライアンス自身が行うオンライン試験のようです。
きっと簡単なものであると思いますが、受験しないといけない、というのは一つの要注意ポイントです。
スクールの修了試験でも、生徒からの口コミ評価でもありません。
すでに資格を持っている人も、新制度へ移行するために受ける必要があるようです。
指導者向けの試験では、何を確認する？
公表されている内容では、40問、合格基準75％、受験機会は2回です。
倫理、安全、効果的な指導、多様な背景を持つ人への配慮などが対象で、E-RYTには指導者を育成する立場に関する内容も含まれます。
既存資格保有者の移行時の試験は無料で、任意の無料準備講座も用意されるようですが、、、多分、英語です。。
なお、ヨガ哲学は、この共通試験の対象外とのこと。
哲学や伝統は流派によって異なるため、その教育と評価は学校や養成講師が担う、という考え方です。
そりゃそうかもね。
CPRは必要。日本のどの講習が使える？
CPRは心肺蘇生法のことです。指導者の移行資料には、CPR、BLS〈一次救命処置〉または同等資格の提示が案内されています。
私がスクールの申請について問い合わせたところ、日本で認められるCPR資格が条件を満たす可能性はあるものの、対象となる日本の実施団体の確定リストは、まだないとのことでした。
そもそもアメリカの組織だし、日本のことを相手にしてくれるのかどうかも怪しい。。
とはいえ、日本も大きなマーケットの一つなので、ないがしろにはしないことを願います。
英語が苦手でも申請できる？
開始時点では、申請画面と資格認定試験は英語で提供される予定です。
日本語対応も進めているそうですが、開始時期は未定です。
一方、証明書やスクールの運営規程などは、日本語のまま提出できると回答がありました。提出のために英訳する必要はありません。
ここは、安心したところです。
ただ、添付書類を日本語で出せることと、試験を日本語で受けられることは別です。
試験の日本語対応については・・・今後の案内を待ちましょう。
指導者の登録料・更新はどうなる？
現在のRYT新規登録は、申請料50ドル、年会費65ドル。初年度は合計115ドルです。
既存のRYT・E-RYTは、2027年から2029年まで、年65ドルで資格と会員サービスの両方を利用できると案内されています。
期限内に移行手続きを完了すれば、再認定は無料です。
移行期間後、資格だけを維持する場合は、3年ごとに150ドルという案内があります。
継続教育については、2030年の再認定サイクルから、3年ごとにRYTは30時間、E-RYTは40時間となります。それまでは現在の条件を継続します。
資格の維持、会員サービスの利用、継続教育。この三つを分けて考える制度になります。
RCYT・RPYT・YACEPはどうなる？
子ども向けのRCYT、マタニティ向けのRPYT、継続教育提供者のYACEPは、RYT・E-RYTに添える専門指定として整理されます。
専門性がなくなるのではなく、基本資格に追加して表示する形です。
E-RYTには、継続教育提供者の指定が追加費用なしで含まれると案内されています。
すでにE-RYTとYACEPの両方を持っている方は、今後はその管理や費用が整理されることになります。
ここからは、スクール側の話です
RYSも、学校全体の資格と、各養成プログラムの承認を分けて示す仕組みになります。
例えば、現在RYS200を持っている学校なら、学校としての「RYS」に、「200時間の指導者養成」という専門指定が付く形です。
こんなイメージ。
200・300・500時間を持つ学校は、それぞれのプログラムを専門指定として示します。
これまで別々の資格名で表していたものを、学校の資格と、提供している講座に分けて整理する、と考えると分かりやすいでしょう。
既存スクールが準備すること
主に、次の情報を整理します。
・学校名、所在地、連絡先などの基本情報
・講師や運営担当者の情報
・学校の教育理念、伝統、指導方法
・受講や返金、苦情対応などの運営規程
そのうえで、指定担当者が学校向けの試験を受け、倫理に関する誓約やCPR等の提示を行います。
RYSの更新はどうなる？
毎年の確認と、3年ごとの復習講座・資料更新が案内されています。
毎年、倫理への誓約、講師資格の確認、受講生レビューへの対応などを行います。
3年ごとに、復習講座を受け、教育理念や運営方針などを更新して提出します。
受講生レビューについては、平均3.5を下回ると、ヨガアライアンスによる確認や対応計画の提出対象になります。
直近12か月の平均4.5以上を維持した学校には、年間の優秀証も用意されるとのことです。
今後は、認定を取るときだけでなく、取った後の運営も継続して確認する仕組みになります。
色々と厳格化されています。
それだけ色々と問題のあるスクールも少なからずある、ってことの裏返しかもしれません。
RYSの申請料・更新料
新規申請料は、現行400ドルです。
2027年1月26日開始予定の新制度では、会員600ドル、非会員750ドルになります。
会員の場合は、申請料が200ドル上がります。
既存スクールは、2027年12月31日までに所定の移行手続きを終えれば、無料で再認定を受けられます。
2029年までは従来の会員料金が適用され、現在の年会費はRYS資格ごとに240ドルです。
移行期限を過ぎて資格が失効した場合、再認定料は1,000ドルで、3年間の資格認定を対象とします。
移行後の通常の更新料金については、今後の正式案内を確認する必要があります。
ざっと見た感じでは、申請は今年中にやった方がお得って感じです。
まぁ、それはいつも当たり前で、変わってからの方がお得、ってことはまずありません。
これからスクールを始めるなら、いつ申請する？
すでに準備が整っている方は、移行前の申請を検討してよいと思います。
問い合わせへの回答では、2027年1月25日までに必要事項がそろった申請を提出した学校は、従来の料金などの優遇措置の対象になると案内されています。
ただし、現行システムでの最終受付日や、移行時に処理が一時停止するかどうかは未確定です。
1月25日という日付は示されていますが、そこまで必ず今のシステムで提出できる、と約束されているわけではありません。
2027年の開講を予定し、教材や講師体制も整っているなら、私としては、直前まで待たずに進める方がよいと思います。新制度になってからの処理期間も、まだ分かりませんからね。
一方、内容が固まっていないのに、無理矢理申請料の差だけで急ぐ必要はありません。
新制度でも教育基準は変わらないので、まずは講座としてきちんと運営できる準備をすることです。
結局、今は何をしておけばいい？
指導者の方は、現在の資格を有効に保ち、更新時期とCPR等の有効期限を確認しておく。
2027年に案内が来たら、試験と移行手続きを進める。
既存スクールは、指定担当者を決め、学校・講師情報、教育理念、運営規程を整理しておく。カリキュラムを全部作り直す必要はありません。
これから開校する方は、準備が整っているなら、移行前の申請を検討する。受付状況や必要書類は、直前ではなく早めに確認する。
まずは、こんか感じ。
まだ分からないこともあります。日本語試験の開始時期、日本で認められるCPR講習、新しい申請書類や審査期間、通常更新時の料金などは、今後の案内待ちです。
私も、分からないところは引き続き確認していきます。
スクールの申請や立ち上げについて相談がある方は、ホームページからお問い合わせください。
参考情報
ヨガアライアンス公式・制度改革案内
https://yogaalliance.org/membership-reimagined/
ヨガアライアンス公式・資格別の移行案内
https://yogaalliance.org/credential-path/
ヨガアライアンス公式・スクール申請案内
https://yogaalliance.org/explore-credentialing-options/
※公式サイト、2026年10月の公式メール、資格別移行資料、個人的なヨガアライアンスへの問い合わせ回答をもとに作成しています。日程・料金・運用は今後変更される可能性があります。